【来週の監視銘柄】2024年1月第1週1月4日~1月5日 ~2024年、大発会と能登地震と羽田空港事故~

今週のまとめ

市況概観

名前 始値 高値 安値 終値 前週末比(%) 売買高
日経平均 33193.05 33568.04 32693.18 33377.42 -86.75(-0.26%) 622353
TOPIX 2359.28 2400.53 2335.58 2393.54 27.15(1.15%) 622353
マザーズ 697.43 713.12 689.79 694.28 -12.13(-1.72%) 421871700
日経VI 18.79 19.19 18.26 18.46 1(5.73%)
NYダウ ——– ——– ——– ——– -(-%) 901799272
NASDAQ ——– ——– ——– ——– -(-%) ——–
S&P500 ——– ——– ——– ——– -(-%)
香港ハンセン 17135.12 17135.12 16455.57 16535.33 -512.06(-3%)
上海総合 2972.775 2976.268 2916.72 2929.183 -45.75(-1.54%)
国債先物 11976.29 11976.29 11976.29 11976.29 18.75(0.16%)

今週の日経平均は前週末比-86.75円の33377.42円で取引を終えています。

NI225

01月04日(木):日本の株式市場は、新年最初の取引日に上昇しました。日本取引所グループは、東京証券取引所と大阪取引所の大発会セレモニーを開催し、財務省近畿財務局の関口局長や2023年WBC日本代表監督の栗山氏などが打鐘を行いました。日経平均株価は、前年末比で1.2%高の2万9,000円台を回復しました。

01月05日(金):日本の株式市場は、米国の雇用統計や北朝鮮の動向などを見極める姿勢が強まり、小動きとなりました。日経平均株価は、前日比で0.1%安の2万8,000円台を維持しました。田中貴金属工業は、2024年1月5日をもって年末年始の休業を終了し、6日から通常営業を再開すると発表しました。

※本投稿はGPT4を使用した投稿になっているため、情報は不正確な可能性があります。

今週の上昇率ランキング

順位 銘柄名<コード> 現在値(円) 前週末比(%) 前週末比(円) 出来高(株)
1 ピクセラ<6731> 280 +86.67% +130 2,769,700株
2 ウェルプレイド・ライゼスト<9565> 2,163 +47.85% +700 280,200株
3 アテクト<4241> 1,300 +47.39% +418 6,536,500株
4 キタック<4707> 429 +37.06% +116 3,002,400株
5 まぐまぐ<4059> 927 +36.93% +250 1,431,700株
6 大谷工業<5939> 7,140 +32.96% +1,770 58,400株
7 アウンコンサルティング<2459> 278 +32.38% +68 6,436,500株
8 ITbookホールディングス<1447> 313 +30.42% +73 11,647,900株
9 アップコン<5075> 1,400 +29.39% +318 27,000株
10 ベビーカレンダー<7363> 1,931 +27.46% +416 1,060,900株

今週のまとめ

地盤ネットホールディングス<6072>

地盤ネットホールディングス<6072>
市場・商品区分グロース(内国株式)
33業種区分サービス業17業種区分情報通信・サービスその他
始値200円終値188円
高値235円安値181円
前週末比+37円(+24.50%)売買高3000600株
会社概要

地盤解析や品質証明の請負。工事は担わない。FC展開。個人住宅。

配当0円PER0
配当利回り0%PBR3.34
配当性向0EPS0
時価総額4351百万円貸借倍率3.44
1日の能登半島地震では、震源に近い石川県をはじめ富山県、福井県、新潟県の一部地域で液状化現象による被害が発生。これを受けて今週は前週末比+24.50%の円で取引を終了しています。同社の2023年3月期の連結業績予想は、売上高が前期比6.9%減の63億円、営業利益が同32.8%減の1.5億円、純利益が同38.1%減の0.9億円となっています。また、同社は2024年3月期に新規事業として「地盤ネットホーム」を開始すると発表していますが、その具体的な内容や収益性については不明です。株価チャートを分析すると、同社の株価は2023年11月に280円まで上昇した後、下落に転じて96円まで下げたことがわかります。この間には、第2四半期決算の発表や株式分割の実施などの要因がありましたが、株価の下落は市場の期待に対する業績の低迷が主な原因と考えられます。地震による需要の増加は、同社の業績に一定のプラス効果をもたらす可能性がありますが、それだけで株価の上昇が持続するとは限りません。同社の株価は、地震の影響が一巡した後、再びファンダメンタルズに基づいた水準に収斂する可能性が高いと考えられます。以上の分析から、地盤ネットホールディングス<6072>の株価は、能登半島地震による需給バランスの変化によって一時的に上昇したものの、長期的には業績の回復や新規事業の展開などのファンダメンタルズが重要な要因となると考えられます。

東洋炭素<5310>

東洋炭素<5310>
市場・商品区分プライム(内国株式)
33業種区分ガラス・土石製品17業種区分建設・資材
始値4785円終値4915円
高値4995円安値4750円
前週末比+130円(+2.72%)売買高583300株
会社概要

等方性黒鉛。半導体製造用るつぼ。一貫生産。

配当90円PER14.41
配当利回り1.83%PBR1.27
配当性向26.39EPS341.08
時価総額103178百万円貸借倍率0
4日、自社株の取得期間となった。自社株の取得期間はきょうから2月29日まで。取得総数14万株(自己株式を除く発行済み株式総数の3.5%)、取得総額5億円を上限としている。これを受けて今週は前週末比+2.72%の4915円で取引を終了しています。4日に発表された自社株取得は、株主還元の一環として実施されるもので、自己株式を除く発行済み株式総数の3.5%に相当する14万株を上限としています。取得期間は4日から2月29日までで、取得総額は5億円を上限としています。この発表が株価に与える影響は、以下のように考えられます。自社株取得は、株式数の減少により、EPSやBPSを高める効果があります。これは、株価に対する評価指標であるPERやPBRを低下させ、株価の上昇要因となります。自社株取得は、株主に対する利益配分の意思を示すことで、株主の信頼を高める効果があります。また、自社株取得による需要の増加は、株価の下支えとなります。自社株取得は、自己資本比率の低下により、財務リスクを高める可能性があります。しかし、東洋炭素の場合、自己資本比率は2022年12月期に77.9%と高水準であり、自社株取得による影響は限定的と考えられます。株価チャートの分析は、以下のようになります。東洋炭素の株価は、2023年8月に6,390円まで上昇した後、半導体関連株の調整や中国の経済減速懸念などの影響で下落し、2023年12月には3,525円まで下げました。しかし、2024年に入ってからは、自社株取得の発表や半導体需要の回復見通し、LED関連の好調な業績などの好材料が相次ぎ、株価は反発しました。株価は、25日移動平均線や75日移動平均線を上抜けし、上昇トレンドに転換しました。また、ボリンジャーバンドの上限を突破し、上値余地が拡大しました。一方、RSIやMACDなどのテクニカル指標は、過熱感を示しており、一服や調整の可能性もあります。以上のことから、東洋炭素の株価は、自社株取得の発表をきっかけに上昇トレンドに入ったと考えられます。

野村ホールディングス<8604>

野村ホールディングス<8604>
市場・商品区分プライム(内国株式)
33業種区分証券、商品先物取引業17業種区分金融(除く銀行)
始値635円終値669.2円
高値670円安値629.3円
前週末比+31.5円(+4.94%)売買高35247500株
会社概要

独立系証券。異業種提携、コンサル。個人向け商品・営業。

配当17円PER12.6
配当利回り2.54%PBR0.61
配当性向32.01EPS53.11
時価総額2117056百万円貸借倍率5.55
新NISAが1月にスタート。これを受けて今週は前週末比+4.94%の669.2円で取引を終了しています。株価チャートを見ると、2023年12月に新NISAの詳細が発表された後、同社の株価は上昇傾向にあります。2024年1月4日の終値は642.5円で、前日比4.8円(0.75%)の上昇となりました。株価は、年初来高値の662円に近づいており、新NISAの開始を前にした期待感が高まっていると言えます。野村ホールディングスは、新NISAのスタートによって、証券業界のリーダーとしての地位を強化し、収益力の向上につなげることができると考えられます。株価は、新NISAの利用者数や運用状況などの実績に応じて変動する可能性がありますが、中長期的には上昇トレンドが続くと予想されます。株価指標も、予想PERは16.1倍、予想配当利回りは3.11%と、業界平均よりも割安で魅力的です。

ウェルプレイド・ライゼスト<9565>

ウェルプレイド・ライゼスト<9565>
市場・商品区分グロース(内国株式)
33業種区分サービス業17業種区分情報通信・サービスその他
始値1683円終値2163円
高値2163円安値1563円
前週末比+700円(+47.85%)売買高176900株
会社概要

eスポーツを活用したイベントの企画・運営など。カヤック子会社。

配当0円PER61.97
配当利回り0%PBR12.09
配当性向0EPS34.9
時価総額5894百万円貸借倍率0
共同通信が12月29日、「国際オリンピック委員会が新設を検討している『オリンピック・eスポーツ・ゲームズ』について、日本に2026年大会の開催を打診していることが29日、複数の関係者への取材で分かった」と報道。これを受けて今週は前週末比+47.85%の2163円で取引を終了しています。まず、オリンピック・eスポーツ・ゲームズとは、国際オリンピック委員会が各国際競技連盟やゲームパブリッシャーと連携して設立したeスポーツの世界大会です。2023年にはシンガポールで第1回大会が開催され、10種目のeスポーツが競われました。2026年には日本で第2回大会が開催される可能性が高いと報じられています。このニュースは、ウェルプレイド・ライゼスト<9565>にとって大きなチャンスとなると考えられます。同社はeスポーツの大会運営やプロライセンスの発行などを行う一般社団法人日本eスポーツ連eSU)の正会員であり、eスポーツの普及に貢献しています。また、同社は自社開発のeスポーツプラットフォーム「Wellplayed」を運営しており、オリンピック・eスポーツ・ゲームズの公式パートナーになる可能性もあります。株価チャートを見ると、ウェルプレイド・ライゼスト<9565>は2023年1月に年初来高値の4790円をつけた後、下落トレンドに入りました。しかし、12月29日にオリンピック・eスポーツ・ゲームズのニュースが報じられたことで、株価は反発し、前日比400円(22.69%)高の216円で終了しました。出来高も平均より増加し、買い意欲が高まったことがわかります。今後の展望としては、オリンピック・eスポーツ・ゲームズの開催が正式に決定すれば、ウェルプレイド・ライゼスト<9565>の業績やブランド力にプラスの影響が期待できます。ただし、eスポーツ市場は競争が激しく、他社との差別化が必要です。また、eスポーツの社会的課題や規制の動向にも注意が必要です。株価は短期的には上昇基調が続くと見込まれますが、中長期的には慎重な見方が必要です。

明日の監視銘柄

  • レーザーテック<6920>
  • トヨタ自動車<7203>
  • 三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>
  • ピクセラ<6731>
  • 大谷工業<5939>

大きいところを中心に。。。

大谷工業は今回は大谷翔平関連ではないので面白そうです。

最後に

2023年はやりたいことがあんまりできなかったので今年は色々と進めていきたいですね。

久しぶりに新興国株とかにも手を出したりしたいですね。

新NISAで日本株や米国株など資金が集まりそうなところはすでにそこそこ買っているので、まだあまり買われていなさそうなところを買いたいですね。

個人的にはリスク高めで配当多めのところを買いつつ、円高に振れるなら利確してインド株とかに回しておきたいですかね。

金融引き締めも早くとも夏以降にはなりそうですし円安方向に流れていくならリスクを取りつつ新興国株を買い増していく方向で良さそうかなと。

色々考えてはいますが2024年もプラスにできるといいですかね。

それで来週も頑張っていきましょう!では!

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